研究名 | 平成21年度 在宅介護・医療と看取りに関する国際比較研究 |
事業年度 | 2009(平成21)年 |
本研究の目的 | 日本社会においては少子高齢化が急速に進行し、2040年には出生が約58万人に対して死亡が約166万人に達すると予想され、少産多死の社会になると考えられます。この中で、高齢者が自立した生活を可能な限り長く続け、さらに日常生活において手助けが必要となっても充実した毎日を過ごしていくことはもとより、高齢者本人にとって最期の段階まで自己決定に基づいてQOLが確保されること、および看取る人々が納得感を得られることがますます重要となってきます。 |
報告書名 | 平成21年度 在宅介護・医療と看取りに関する国際比較研究 (A4版 132ページ) |
報告書 刊行時期 |
2010(平成22)年3月 |
本報告書の内容 |
序 本調査・研究の概要 .総論
.海外各国の実情と分析
.理想の看取りと死に関する国際比較調査に向けて
研究会メンバー 長谷川和夫(聖マリアンナ医科大学名誉教授) ロバート・N・バトラー(ILC米国理事長) サラ・カーメル(ILCイスラエル理事長) 木村 利人(恵泉女学園大学学長) 内出 幸美(社会福祉法人典人会総所長) 鶴若 麻理(聖路加看護大学准教授) ジョン・キャンベル(ミシガン大学名誉教授) 辻 彼南雄(ライフケアシステム代表) 渡辺 大輔(成蹊大学アジア太平洋研究センター特別研究員) 中島民恵子(医療経済研究機構主任研究員) |
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