このプロジェクトは、国際長寿米国センター理事長ロバート・バトラー博士の提唱により、日米両センターの協同プロジェクトとして始められました。1976年に著書「Why survive」でピュリッツァー賞を受賞したバトラー博士は、誰よりもメディアの功績や影響力とその危険性について熟知しておられました。
人口高齢化がもたらす高齢社会の到来、その可能性と問題点について20年以上の長きにわたって考えてこられた博士にとって、21世紀はまさにその予言が現実のものとなる世紀でもあります。しかし、1990年日米両国に設立した国際長寿センター(International Longevity Center)を通じて様々な調査・研究をすすめていくなかで、博士は高齢問題に対するメディアの報道姿勢に対しいささかの懸念を持つようになりました。
日米の国際長寿センターは高齢問題に対する正しい認識を持ってもらうように、メディアに対して働きかけて行く必要があるのではないか、博士のそのような問いかけに応えるべく日本側も体制づくりに入りました。日本センター理事であり、当時NHK解説委員でもあった行天良雄氏に主査をお願いし、日米のジャーナリストが一堂に会して高齢問題を学習し、議論しあう会議の開催に向けてそれぞれの国における取組みが開始されました。
資金調達の困難さはもとより、日米双方のジャーナリストの定義や雇用形態の違いなどから来る認識のズレなどを一つ一つ根気強く乗り越えて、昨年のニューヨークでのメディア会議の開催をむかえることができました。
会議で議論されたテーマの数々や会議に先立って国内で行われた3回の研修会、また米国での施設訪問や帰国後のシンポジウムなどについて、本報告書でご確認いただきたいと思います。